介護資格と超高齢化社会の関係日本はこれから、先進国でも類を見ない急速なスピードで超高齢化社会を迎えます。
2008年9月の推計では、65歳以上の高齢者の人口は2000万人を超え、総人口の22.1%を占めています。
2007年6月現在、推定世帯数4,803万世帯中、65歳以上の高齢者のいる世帯は1,926万世帯で、この中で573万世帯は夫婦のみの世帯です。
若い人のいる世帯が減少し介護の必要な世帯や老老介護の世帯が増えています。
さらに、2000年より
介護保険制度がスタートしています。このため、介護や福祉、医療に関する仕事に従事する人材が多く求められています。
このような状況の中だからこそ、
介護資格取得にもたいへん注目が集まっているのです。
高齢化社会において介護の仕事のための介護資格には様々な種類があります。
ホームヘルパー(訪問介護員)のように誰でも規定の講習を修了すれば資格が得られるものと、
介護支援専門員(ケアマネージャー)のように一定の経験が必要な資格があります。
また、介護の資格には、国家資格、公的資格、民間資格、任用資格、認定資格などに分かれます。
国家資格は、厚生労働省が行う
社会福祉士、介護福祉士など、法律に基づいて国が介護資格として認めている資格のことです。
介護の勉強をすることは、単に仕事として行うだけでなく、家族や親に介護が必要となった時にもこの介護資格が役立ちます。
そして自分自身が、介護が必要となった時の知識を得ることにもつながります。
介護資格取得によって、介護の知識や技術を身につけることは、これから高齢化社会を生きていくうえで、決して無駄にはなりません。
介護資格は今後、最も必要とされ多くの方に取得していただきたい資格なのです。
介護資格
≫続きの記事はこちら救急救命士と救急医療の現実今現在、介護と同様に医師不足がクローズアップされ、医療現場の混乱や質的低下をまねき、日本の医療の問題ともなって久しい“薬漬け”医療の原因の一つにもなっているのです。
また、それに輪をかけて、メディアも医療の現場の現実を良くも悪くも報道しまた、TV番組やドラマなどでも数多く取り上げられています。
その医師不足の医療現場の救世主ともいえるのが救急救命士の存在です。
その、救急救命士とは、救急車で救急患者に対して、病院に到着するまでの間に、医師による具体的な指示のもとに、救急救命処置をすることができる資格です。
アメリカなどの
「パラメディック制度」を手本としており、
「病院前救護」として位置付けられています。
救急隊は消防が運用しているため、救急隊員は、組織的に搬送先の病院とは連携していませんでした。
また、長い間、救急隊員は搬送するだけで、ほとんど医療行為が認められていませんでした。
この病院との連携や医療行為が認められないという点が
“たらいまわし”の現実がよくメディアに取り上げられます。
そこで、1991年4月23日に、病院へ到着する前に行なう救急医療の質を向上させるために、
救急救命士法が成立して、同年の8月15日に施行されました。
そして、全国自治体の消防機関に配置されている救急隊に、最低1名、救急救命士を常時乗車できることを目標に、整備されています。
救急活動を行なう上で、救急救命士を含めた救急隊員が、医学的な質を保障するために、それぞれの地域の医療圏ごとに、
メディカルコントロール体制を確立することを前提として、整備が進められています。
特に、救急救命処置において、心肺停止状態の傷害者に行なえる処置として、静脈路確保や気道確保などのような、特定器具を用いたものがあります。
また、認定を受けた救急救命士だけが行なえる処置として、2004年7月に気管挿管、2006年4月にアドレナリンの投与が可能となりました。
また、救急救命士が活動できるための構造を備えた救急車のことを、「高規格救急車」といいます。
この、救急救命士の存在は医療の現場にとっても医師の医療負担を軽減し、的確な判断が下せるようになれるのです。
救急救命士
≫続きの記事はこちらこれからの日本は、超高齢化社会が到来し介護福祉の問題、そして医療の質的向上がますます求められることは間違いなく、介護資格と救急救命士の養成は、今後ますます重要になってくると思われます。
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posted by 介護資格 救急救命士 記録の細道 at 20:34
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救急救命士とは?
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